新聞

2009年6月20日 (土)

読売、蓮池薫氏のインタビュー記事掲載

たまには、各紙のネット版のページがどんな様子か眺めてみようと思って読売トップページを開けてみたら、蓮池さんのインタビューが出ていた。

日頃は読売の紙面を読む環境になく、今日のグーグルのニュースにもピックアップされていなかったので、全くの偶然なのだが、ギターを手にイムジン河を歌ったくだりなど心に訴えかけるインタビュー記事だ。

北が起こした拉致事件。正直言って、産経新聞やネット右翼、安倍晋三といった人々が騒ぎ、NHKの朝のニュースがキチガイのように叫んでいる時には、ついつい引いてしまう森田だが、こうして被害者の肉声を聞かされれば、党派的なことを離れて、被害者の方々のためにできることは何か、ちゃんと考えなければならないという気持ちが強くなる。

北の問題も、焦ってはうまくいかないだろう。ただ、被害者にも人生の持ち時間がある。「自民党政権は、ずっと基本的には家族の会の言う通りの線でやっているのだから、それでいいじゃないか」と言っているだけでいいかなと言う気持ちが強くなる。

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2009年5月13日 (水)

小沢一郎氏の「説明責任」より、麻生総理の「任命責任」

まあ、語呂合わせですが。

きっこのブログを読んで、そうだ、そうだと思う。

「説明責任」なら、「大量破壊兵器が発見できないから存在しないというのは、サダム・フセインが見つからないから存在しないというのと同じだ」と国際紛争解決の手段としての先制攻撃「支持」を強弁する小泉純一郎首相の国会答弁、年金について「最後の一人までお支払いする」と言った安倍晋三首相などの方が先だ。

とりあえず、民放テレビはこういった話題をまとめて掘り返す『ザ・説明責任!』とでもいうタイトルの60分番組をしばらくの間、週1回、ゴールデンタイムに編成して放送したらどうか。結構視聴率はとれると思うよ。

そして麻生氏の「任命責任」。右翼偏向の中山国土交通相、国益を大きく損なったアル中醜態の中川昭一財務相、ケチな不正株取引の何とか言う財務副大臣‥。

批判を一過性に終わらせてはならないと思う。

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2009年4月29日 (水)

平田オリザ氏の寄稿「政治家を演じる」(朝日新聞4月29日付)に共感

平田オリザ氏の寄稿「政治家を演じる」(朝日新聞2009年4月29日付19面オピニオン欄)を、たいへん共感しながら読む。

今日はちょっと忙しいので後日にするが、「世襲制」について森田が思うところを、こんな感じで書いてみたいものだと思う。

それにしても、こういう、ゆったりした感じで、本当に話すべきことを話すものを読むのは気分がいいものだ。

日頃紙の新聞を買わなくなった人にも読む価値があるので、コンビニで買うとか、明日勤めに出る人は切り抜くなりコピーするなりをお勧めする。

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2009年3月 6日 (金)

「献金返却」という自民党議員-証拠を見せろ。

加納時男議員とか、二階派とか、西松関係の献金を「返却する」と表明している自民党の議員たちがいて、それをメディアは大きく報道している。

これは、本当に返却したかちゃんと見届けないと怪しい話だ。検察が偽装とリークしている政治団体は解散しているというのだから、いまのところ「誰」に返したらいいのかハッキリしていないなどと言うではないか。

「そのうちハッキリしたら」などと言っているうちに、メディアの関心は他の方に移ってしまい、結局は逃げ切ろうという魂胆の議員もいるのではないか。

「ここに返しました。これがその領収書や振り込みの記録です」というものが提出されない限り、森田は「返却」を信じない。

メディアには社会部というものがあるのだから、検察リークばかり報じていないで、また政治部に遠慮ばかりしていないで、この辺でもちゃんと報道の使命を果たして欲しい。

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2009年2月26日 (木)

「商品券(地域振興券)は効果が無かった」というのも本当か

きまぐれな日々」で森永卓郎氏の定額給付金は本当に意味のない政策かを知って読み、全く同意見であると共感する。テキストファイルにしておいて、いろいろ説明するときに使わせていただきたいと思う。

関連してだが、森田はテレビでこうした問題を解説したり、コメントを述べる人々の大半が「定額給付金」構想を批判するときに「小渕内閣の時に商品券(地域振興券)を配ったが、これもGDPを押し上げる効果はほとんどなかったことが政府自身の統計で明らかになっている」というセリフを異口同音に語っていることについても、ちょっと待って欲しいと思っている。

たとえ話だが、「かぜをひいて、風邪薬を飲んで、直った」としよう。さてこの場合、風邪薬を飲んだから直ったのか、それともひょっとして飲まなくても直ったのか、どっちだろうか。

もしある程度確からしい実証をしたければ、同じような症状の人に「かぜを飲ませたケース」「かぜ薬を飲ませなかったケース」、それと心理的効果を測るために「風邪薬と同じ形状の、例えば小麦粉を加工したものを飲ませたケース」などについてデータをとり、それぞれのケースを比較しなければ本当のところは判らないと思う。

小渕内閣の「商品券」の経済効果があったか、なかったかについては、同様に本当は「商品券を配った場合のデータ」「配らなかった場合のデータ」を比較しなければ、効果があったのか、なかったのかはわからないはずだ。たしかにあの規模では焼け石に水だっただろうが、そうした裏付けなしに「経済持ち上がらなかったですよね」「やっぱり効果なかったんですかね」というような話であれば、その辺のおじさん、おばさんのおしゃべりと変わらない。

それを、役所のブリーフィングを鵜呑みにしてか、竹中平蔵さんがスマステーションに出て「鮮やかに」説明して若いタレントやスタジオ参加者を感心させている姿に感動してか、それとも「みんなが言っているから」という理由からか、壊れたレコードのように「かつての商品券も全く効果がありませんでした」としたり顔で繰り返すのは愚かなことだと思う。

「商品券」。実行したのはかつての自民党首班内閣で、強く求めたのは連立与党の公明党だった。しかし、この人々を批判して政権与党の座から引きずり下ろすということと、個々の政策の実証的な評価は峻別して考えるべきだろう。

「給付金」も、麻生内閣が提案しているとはいえ、マクロ政策としても、あるいは結果として消費税の逆累進性を緩和する手段の一つとしても正しいと思う。

問題は、森永氏のいうように今回の措置としては規模が小さすぎることと、毎日新聞2009年2月22日付朝刊1面の記事が報じたように、ワーキングプアーとなって住民票を置いていた場所から移動して住所不定になったような最も困窮した人々に対し、給付をゆき渡らせるための手だてを事務を丸投げされた自治体の大半は行っておらず、麻生自公連立政権の側からその問題についての責任ある対応が打ち出されていないことだ。

リーマンショックから5ヶ月。成果はともかく、欧米の政権や、自民党政権の多くの連中が馬鹿にしている中国も大規模な政策をとっくに実施に移している。オバマ政権と米民主党議会指導部は法案成立に必要な3票のために、たった3人の共和党上院議員の提案を丸呑みにして2週間で法案を成立させている。結果を出せない政治家、政権はダメだ。

自民党、公明党は「野党の抵抗」というが、「どう野党の言い分を飲み、法案や予算を必要なスピードで成立させるか」は、政権与党の責任であり、能力のバロメーターだ。

【以下、上記毎日新聞記事の切貼】

定額給付金:ネットカフェ難民らへ届かない 自治体9割、対策なし

 ◇3億円宙に? 総務省「仕方ない」
 生活困窮者支援を目的の一つとする定額給付金について、給付窓口となる全国の市区町村の9割が、住まいを失った非正規社員やホームレスなど、住民登録の困難な人に対する通知方法を検討していないことが毎日新聞の調査で分かった。厚生労働省の統計では、「住居喪失者」は2万4000人以上いるとされ、景気の悪化でさらに増えると予想される。3億円規模の給付金が生活困窮者に届かない恐れが強まっている。【まとめ・篠原成行】

 総務省が1月28日付で通知した「定額給付金給付事業費補助金交付要綱」では、「市区町村は受給申請に必要な書類を、2月1日までに住民登録を完了した住民に配布する」としているが、住居喪失者への通知義務は定めておらず、通知方法も示していない。

 今回の調査は要綱通知後の2月初旬、各都道府県を通じて実態を調べた。その結果、住居喪失者への配布方法について「何らかの対応を検討中」としたのは全国1804市区町村のうち横浜市、千葉県船橋市、神戸市、岐阜県多治見市など12市にとどまり、少なくとも1573市町村(87%)は検討していなかった。東京、茨城、山形、兵庫、奈良の5都県は「各自治体の方針は把握していない」と回答した。

 検討中と答えた12市のうち、具体的な通知方針を示したのは埼玉県蕨市と大分県国東市の2市。蕨市は「ネットカフェに1カ月以上滞在している人には、店舗を住所として給付する」、国東市は「住民登録のない人に対しても、指定した地区の全戸に郵便物が届くタウンメールを使う」と回答した。

 岐阜市の担当者は「住民登録してない人への対応まで手が回らないのが実情」、広島県福山市の担当者は「住居喪失者を確認しようとすると市の負担が増える」と話した。

 総務省定額給付金室は「給付金は住民登録に基づく事業なので、通知は自治体に任せている。住民登録がなければ給付できなくても仕方ない」としている。

 ◇混乱予想できた--政治アナリストの伊藤惇夫さんの話
 実施までの過程をすべて地方に丸投げした施策で、自治体が混乱するのは最初から予想できた。国の政策なのだから、「住民登録に基づく事業で、通知は自治体に任せる」という言い方には、自治体も納得しないだろう。

毎日新聞 2009年2月22日 東京朝刊

【以上、切貼】

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2009年2月13日 (金)

また「小泉劇場」か‥

麻生首相の軽率な「郵政」にかかわる発言に小泉純一郎元総理が噛みつき、NHKのニュースもそれを足かけ二日ずっと放送していた。

また「小泉劇場」か‥。

テレビ、新聞各社とも計算ずくでプレスオープンにした小泉氏の発言を垂れ流すばかりで、任期一杯を事実上無駄に過ごして、世界政治の行き詰まりと今日の経済惨状を働く人々にとって一段と深刻なものにしたことの責任について、森田が小泉氏に問い糾してほしいことをちゃんと訊いて、報道した社は1社もない。

「とくダネ」も、せっかくカントリー好きのおじさんが(麻生総理も,小泉元総理も)「どっちもどっち」とコメントしているのに、小倉智昭氏はまだ「郵政解散」の時に小泉マジックにひっかかって煽る方にまわった時の呪縛が解けていないみたいで、あくまでもあの時に「郵政改革」を支持した有権者、そしてご自身の判断は絶対正しかったという観点からの発言に終始したことに一段とあきれる。

有権者だって、時には間違うこともあるし、そのことを反省することも必要なのだ。

まあ、自民党政権がどうなろうと、自分の息子の選挙が有利になり、引退後の評論家活動にとっても、ここでひと吠えしておいた方がいいというだけのことだろう。

やっぱり、メディアの問題だな‥

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2009年1月24日 (土)

就任演説への関心つづく日本、報道官会見に容赦のないアメリカ

昨日付『毎日新聞』は前日の予告通り、米オバマ大統領の就任演説全文の英語テキストを小さな活字ながら掲載した。WEB版に英文を掲載していた『朝日新聞』も今日付で英文、日本語の対訳を掲載している。

演説当日の放送は、同時通訳音声がうるさかったという声も多かったようで、今夜遅くのNHK総合テレビでは字幕付き原音声で演説の再放送をするようだ。

派手な演説ではなかったことは広く知れ渡っているので、メディアがこうしたニーズがあると判断した背景には、あのスピーチのメッセージをしっかり受け止めたいという意識を持った人々が多いという判断があるのだろう。

グアンタナモ基地閉鎖のことにしても、政府高官の倫理や情報公開にかわることも、あるいは中絶やES細胞に関わるニュースを聞いても、オバマ政権が、前の政権の極端な「右」の路線を是正する姿勢を的確にスピーディーに打ち出している。

1993年のクリントン政権の滑り出しにも期待したが、あの時はベアード女史の司法長官指名断念でつまずいたり、軍における同性愛といった政権全体の課題にとって本質的には重要度が高くない問題に注目を集めてしまったり、またオバマ政権と同様に医療保険改革に意欲を示しながら、あの時は布陣を見ても運び方を見ても議会対策に配慮が不足したりしていた。今回はここまで、たいへん良い出来映えだ。

それにしても、アメリカジャーナリズム魂は日本よりはるかにましなようだ。大統領報道官のは最初の会見から容赦ない厳しい質問を浴びているという。当然のこととはいえ、主流メディアの記者たちがすっかり霞ヶ関と財界に飼い慣らされた日本メディアの報道に接しているわれわれからするとうらやましい話だ。

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2009年1月22日 (木)

「民主は早期に政権構想を示せ」-19日付『毎日新聞』社説に同感

先週の日曜日には、自民党と民主党の党大会が珍しく同日に開かれた。これを取り上げた『毎日新聞』の2009年1月19日付社説は、「民主は早期に政権構想を示せ」と題し「仮に選挙の直前まで出し惜しみをするのであれば、共感は広がるまい」と書いている。同感だ。

小沢党首も、菅都連会長も候補者の地道な運動が重要であることを熟知している。それはたいへん結構なのだが「政策面では自民党は壊滅状態で、こちらの面では放っておいてもだいじょうぶ」と考えているのでは有権者は付いてこないのではないか。

逆に突っ込まれるのが心配なのかもしれないが、迷走・麻生政権に対する有権者の不満は、昨年末にハローワークを視察した麻生氏が求職者に説教した場面を取り上げた川柳「あなたこそ何をしたいかわからない」というところが一つの焦点だと思う。

雇用・労働、環境含めた産業政策、教育など課題はある程度はっきりしている。アメリカがオバマ新政権の下で転換する方向もかなりはっきり見えていて、一方、自民党はブッシュ・チェイニー路線に追随した路線からの脱却ができずにいる。

風は吹いてきているのだから、今こそ大きく旗を掲げ、メリハリ効かせて「わが国も民主党政権の下で、これこれのチェンジを実現する」というメッセージを打ち出して欲しい。

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【切り抜き】凍てつくデラウエア河畔にて-オバマ大統領就任演説の絵解き(毎日新聞コラム「余録」より)

オバマ大統領の就任演説の中で、建国の父たちが独立戦争時にピンチに立ったときの話が出てきたが、アメリカの故事に詳しくないので知らない話だった。『毎日新聞』の今日付1面のコラム「余録」にその紹介があったので切り抜き・貼り付け。

岩見隆夫氏が、イージス艦の事故の際に「どの新聞のコラムも、イージスの語源であるギリシア神話に触れていた」と無個性化を嘆いていたが、あの時も「余録」の取り上げ方は他紙と比べて深かったと思う。現在の各紙のコラムの中では、歴史、古典についての知識、引用の適切さにおいて『毎日』の「余録」子が断然優れていると思う。

【以下、2009年1月22日付『毎日新聞』より切り抜き、貼り付け】

余録:厳寒の中の希望

 ドイツ人はクリスマスにはビールを飲んでバカ騒ぎするだろう--こんな見通しなしには米国は独立できなかったかもしれない。独立戦争で英軍に圧迫されたワシントン率いる大陸(たいりく)軍は、英軍のドイツ人傭兵(ようへい)部隊をクリスマスに急襲して形勢挽回(ばんかい)した

▲直前の大陸軍は相次ぐ敗軍で数千まで兵を減らし、凍りつくデラウェア川の岸で野営した兵の中には靴すらない者もいた。歴史的奇襲の2日前、そこにいたある男はたき火の光の中でこう記した。「今こそ人間の魂にとっての試練の時だ」

▲男は「コモン・センス」の著者トマス・ペイン、この時に書かれた「危機」という文章は大陸軍将兵を鼓舞し、独立戦争の勝利に貢献した。米独立革命史の泣かせどころといえるこの場面は、米国の苦難の時代には繰り返し思い起こされる

▲だからオバマ新大統領が、その「危機」を引用して国民を鼓舞したのは、困難な時代の米国リーダーの正道だろう。「未来の世界で語られるようにしよう--厳寒の中、希望と美徳しか生き残れなかった時、共通の脅威にさらされた都市や地方は進み出て、共に立ち上がったと」

▲華麗な言葉のアクロバットを期待する声もあった就任演説である。だが耳に残ったのは国民に正面から現状の厳しさを説き、米国再生への「責任」を共に担うよう求める堅実な言葉だ。そこには過熱気味だった期待を冷却する狙いもあろう

▲仏思想家トクビルは建国間もない米国人を見て「欠点を自ら矯正する力」を見抜いた。行き詰まった政治の大胆な路線転換も、建国の理想を再活性化することで可能となる米国の文明だ。その21世紀版は今、黒人大統領が扉を開いた。

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”The party's over, and now the hard part”

小雨が続く。いつもは歩く代々木上原までの区間、小田急線に乗る。激しい混雑に、これではかぜもすぐ流行ると思う。

昨日、今日、オバマ大統領就任を報じるフロントページが気に入れば額に入れてポスターにしようと『インターナショナル・ヘラルド・トリビューン』を買うが、昨日の写真はしめ切りの関係で軍関係の慈善事業に顔を出した際に白人の赤ん坊を抱くオバマ夫妻の写真と、モールに向かう人々でごった返す夜明け前の首都の様子の2葉。

今日にいたっては”The party's over, and now the hard part”という見出しは良いが、なんとも間の抜けた舞踏会の写真だ。時差の関係で写真が差し代わったヨーロッパ版の執務室の写真の方がいいなあ。

もっとも、写真の選択には編集者の意図が明確に反映されていると考えるべきで「トリビューンも倒産で、気分がショボくなっているのか」などと言っていないで、中味をよく読んでみよう。

「ポスター」には昨年11月6日付1面の当選を喜ぶシカゴ集会でのオバマファミリーの写真を使った紙面で作ることにしよう。

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